FIREにおすすめの投資は投資信託!FIREよりもサイドFIREを目指そう!

「FIREを達成するにはどの投資がおすすめ?」

「FIREは投資で本当に達成できるの?」

「不動産投資は本当におすすめできる投資なの?」

上記のような疑問・悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか?本記事では、FIREにおすすめの投資とその理由、不動産投資はおすすめできるのかなどを解説しています。

本記事を読むことで、FIREに合う投資や活用方法が適切に理解できるようになるでしょう。ぜひとも参考にしていただければ幸いです。

FIREの概念・投資との関連性

FIREは「Financial Independence, Retire Early」の略であり、「経済的自立をし、早期退職すること」を指す言葉です。経済的自立とは、資産額を使って投資し、投資の運用益で生活していくことです。つまり、自分が働くのではなく、お金に働いてもらう仕組みを構築します。

欧米では20代や30代でFIREを達成しようという動きが広まっています。日本は労働時間や拘束時間が長く、FIREという生き方に憧れる人も少なくないでしょう。

FIREを達成するには、元手の資産を確保しなければなりません。そのため、普段から資産を積み上げ、なおかつ投資の運用益で増やしていく必要があります。

「年間支出の25倍の資産」を貯めることがFIREの最低条件

FIREの最低条件として、「年間支出の25倍の資産」を用意することが挙げられます。これはあくまで最低条件であり、FIRE達成後も効率よく運用益を出していかなければなりません。

なぜ「年間支出の25倍の資産」が必要なのか、それは「4%ルール」を元にして考えているからです。年間支出の25倍の資産を貯めて、その資産を年4%で運用し、1年の生活を4%の収入で回していくことで、資産を減らすことなく生活できるといわれています。

例えば、年間の支出が500万円だったとします。

  • 500万円(年間支出)×25倍=1億2,500万円
  • 1億2,500万円(資産)×4%(年間利回り)=500万円

つまり、年間支出が500万円の場合、1億2,500万円の元手金が必要です。1億2,500万円の資産を年4%で運用することで、500万円の運用益を出すという考え方です。

サイドFIREとは?

サイドFIREとは、仕事を退職した後でも副業やフリーランスなどで、一定の収入を得ながら生活していくことを指します。労働による収入がある場合、その収入も組み込んで考えると、25倍の資産は必要ありません。

例えば、年間支出が500万円で副業の年間収入が100万円だったとしましょう。

  • 500万円(年間支出)―100万円(副業収入)=400万円

つまり、副業で100万円分をカバーできるのです。よって、サイドFIRE達成に必要な額は下記の通りです。

  • 400万円(年間支出)×25倍=1億円
  • 1億円(資産)×4%(年間利回り)=400万円

もちろん、副収入が多かったり、支出が低かったりするほど、FIRE・サイドFIREは達成しやすくなります。FIREには大金が必要であり、年間4%の利回りを毎年出し続けるのは難しいです。

FIREを現実的ではないと考える人は多いかも知れませんが、サイドFIREであれば現実味を帯びてくるでしょう。

サイドFIREを目指す上でおすすめの投資は「投資信託」

サイドFIREを目指す上で、おすすめの投資は「投資信託」です。サイドFIRE達成に向けてリスクがある投資は避けた方が良いですが、かといって預金に預け入れるだけもおすすめしません。お金にも働いてもらい、元手を徐々に増やしていくことが大切です。これはFIREに限った話ではありません。

投資信託は、投資家から集めたお金をファンドマネージャー(資産運用のプロ)が運用し、その運用成果を投資額に応じて投資家へ分配する投資方法です。

投資信託は銘柄選びや取引をファンドマネージャーが代わりにおこなってくれるため、投資の知識がない初心者にもおすすめです。

また、多くの投資家から集めた資金で幅広い投資(国内株式や海外株式、国内債券や海外債券など)をするため、投資信託だけで大きな分散投資効果を得られます。

サイドFIREに投資信託をおすすめする3つの理由

サイドFIREに投資信託をおすすめする理由は下記の3つです。

  • リスクが低い
  • 投資の知識を必要としない
  • NISA・iDeCoを活用できる

1つずつ見ていきましょう。

リスクが低い

投資信託は、ローリスク・ローリターン(リスクが低いがリターンも低い)なのが特徴的です。確かにリターンは低いですが、それでも年3%~5%の運用益は十分狙える範囲です。

複数の金融商品に投資する(複数の株式を購入するようなもの)ため、リスクも分散できます。1つの商品(個別株)に投資した場合、リスクも大きくなり、一瞬で資産が溶けて無くなることも考えられるでしょう。

投資信託を活用すれば、コツコツと資産を増やしていけます。

投資の知識を必要としない

投資信託は、投資の知識が全くなくても心配ありません。なぜなら、投資信託は投資のプロが運用してくれるからです。

個別の株式投資をする際は、ファンダメンタルズ分析やテクニカル分析など、投資の勉強が欠かせません。また、経済の動向や世の情勢の変化に対して、常にアンテナを張っておく必要があります。

他に、個別株を本格的に始めると、株価の動向をいつも気にしてしまい、仕事に支障をきたす可能性もあります。一方、投資信託は基本的にほったらかしで大丈夫なのが魅力的でもあるでしょう。

NISA・iDeCoを活用できる

投資信託では、NISAやiDeCoを活用できます。非課税制度を活用すれば、非課税投資枠内の運用益に税金がかかりません。投資信託をする場合、必ず併用して活用したい制度といえるでしょう。

なお、NISAとつみたてNISAの併用はできません。

NISA・つみたてNISA・iDeCoの比較表

 NISAつみたてNISAiDeCo
非課税投資枠(年間)120万円40万円約14~82万円(加入条件で異なる)
控除対象(非課税)運用益運用益運用益、所得税・住民税
非課税期間最長5年間最長20年間75歳まで
投資可能期間2023年まで(2024年~新NISAへ移行)2042年まで65歳未満まで
投資対象商品株式・投資信託投資信託(金融庁の基準を満たしたもの)保険・定期預金・投資信託
途中引き出しの有無いつでも可能いつでも可能原則60歳まで引き出し不可
金融機関の変更年に1度のみ変更可能年に1度のみ変更可能変更可能

※2022/10/1時点

NISAの特徴

NISAは、2014年に始まった“少額投資非課税制度”です。NISAの専用口座を開設して投資した際、得られた利益(年間120万円までの投資額に対する)の税金を非課税にできます。

なお、非課税期間は最長5年です。証券口座では、株式投資などで利益が出ると「20.315%」の税金が課されます。国内株式や外国株式もNISAの対象となっており、幅広く投資できるのも一般NISAならではといえるでしょう。

つみたてNISAの特徴

つみたてNISAは、2018年1月に始まった“少額からの長期積立・分散投資を支援する制度”です。つみたてNISAの専用口座を開設して投資した際、得られた利益(年間40万円までの投資額に対する)の税金を非課税にできます。

なお、非課税期間は最長20年となっています。非課税期間は長いですが、投資対象は投資信託(金融庁が定めた基準を満たす)だけです。

iDeCoの特徴

iDeCoは、個人型確定拠出年金とも呼ばれている“積立投資を前提とした年金制度”です。個人でお金を拠出して、将来の年金に向けて投資し、運用益を出して増やしていくのがiDeCoです。

月々5,000円の掛金から始めることができ、運用利益も非課税、かつ掛金自体も全額所得控除となります。iDeCoは、老後資金形成のための最適な制度ですが、原則60歳までは資金の引き出しができません。

FIREに不動産投資はおすすめしない理由5選

個人的な意見ですが、FIREに不動産投資はおすすめしません。その理由は下記の5つです。

  • 優良な物件選びが難しい
  • 空き室リスクがある
  • 維持費用がかかる
  • 確定申告をしなければならない
  • すぐに現金化できない

1つずつ見ていきましょう。

優良な物件選びが難しい

不動産投資をするにおいて、初心者には優良な物件選びが難しいことが挙げられます。不動産投資の利回りは主に物件価格と家賃収入で決まります。

優良物件は価格が高く、逆に価格が低い物件は借り手が見つからないリスクが高いです。優良物件は手練れの不動産投資家にシークレットで紹介されるケースも多く、初心者で見つけるのは至難の業です。

空き室リスクがある

不動産投資をする上で避けて通れないのが空き室リスクです。例えば、ワンルームマンションを購入したとしましょう。空き室の期間は家賃収入がゼロであり、その期間の収入はゼロです。

また、空き室以外にも災害リスクや滞納リスクもあり、入居者がいたとしても安定して収入を得られるわけではありません。

維持費用がかかる

不動産投資には維持費用もかかり、維持費用は利回り率を左右します。例えば、管理を管理会社に委託する場合、費用が発生して利回りが下がってしまいます。

しかし、自分で管理しようとすると、全ての手続きを自分で行う必要があり、別に仕事を持ちながら対応するのは相当キツイといえるでしょう。

確定申告をしなければならない

不動産投資で順調に収入を得られた場合でも、不動産投資にかかった費用や収入を計算し、確定申告を行う必要があります。確定申告は複雑でもあり、なおかつ普段から収支を計算しなければいけません。

税理士に依頼することもできますが、その分費用がかかってしまうのもネックです。

すぐに現金化できない

不動産投資は、実物の物件を売却する必要があるので、すぐに現金化できません。価格も高額なので、すぐに買い手が見つからないのもデメリットです。急いで現金化したい場合、大幅な値引きをするケースも考えられるでしょう。

不動産投資をするなら「REIT(リート)」がおすすめ

家賃による収入を得たい場合、不動産投資信託のREITがおすすめです。通常の不動産投資であれば、勉強することがかなり多く、勉強したとしても期待する成果が出せるとは限りません。

REITは投資信託の不動産版でもあり、分散効果が高い上に現金化もしやすいです。また、個別のREITだけでなく、複数のREITに投資する投資信託もあります。不動産の知識がなくても手軽に始められるでしょう。

REITだからといって安心はできない

REITを行う場合でも、金利の上昇には注意しておきましょう。金利上昇はマイナス材料になります。また、REITは通常の投資信託と比べて値動きが激しいです。元本割れリスクを理解した上で、REITを運用していきましょう。

FIREよりもサイドFIREの方が実現させやすい

本記事では、FIREにおすすめの投資とその理由、不動産投資はおすすめできるのかなどを解説しました。FIREにおすすめの投資は投資信託であり、不動産投資はおすすめしません。

また、FIREよりもサイドFIREの方が達成しやすいです。年間支出の25倍の資産を貯めることは、ハッキリ言って非常に厳しいです。ですが、他で収入を得ながらのサイドFIREだと現実味を帯びてきます。

運用利回りと本業以外の収入をベースにし、サイドFIREを目指すのが無難でもあり実現しやすい形でしょう。本記事が少しでも参考になったなら幸いです。最後までお読みいただき、ありがとうございました。